筑豊炭田

1867年に江戸幕府が倒れた後、明治政府による近代化政策の中で、1872年に鉱山解放令が公布され、炭鉱開発が筑豊地方で急速に進展。1901年の官営八幡製鉄所(現・日本製鉄)の操業開始に伴い、周辺地域における財閥による炭鉱開発が加速。第二次大戦後まで暫くの間、筑豊炭田は日本一の石炭産出量を誇った。然し、第二次世界大戦中に設備酷使や濫掘を行い、炭鉱の疲弊が進んでいた筑豊炭田では、1950年代の度重なる自然災害や、1950年代後半からのエネルギー革命により、徐々に石炭産出量が減少。1976年、貝島炭鉱の閉山を持ち、筑豊炭田におけるすべての炭鉱が閉山した。

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官営八幡製鉄所

明治政府「殖産興業」のスローガンの元、1901年に日本初の銑鋼一貫製鉄所として操業開始。第二次世界大戦前には日本の鉄鋼生産量の過半を製造する国内最大の製鉄所で、大量多品種の鋼材を製造していた。当時、福岡県遠賀郡(現北九州市八幡東区であり当社本社所在地)への建設が決定されるにあたっては、石炭を鉄道や水運で筑豊炭田から国内・アジア間で大量・迅速に運搬できるサプライチェーンが整っていたこと、港もあり軍事防衛上や原材料入手の双方の利便性が決め手となった。現在では、後身企業の一つである日本製鉄株式会社の九州製鉄所八幡地区の一部となっている。尚、官営八幡製鉄所は「明治日本の産業革命遺産 製鉄・製鋼、造船、石炭産業」の構成資産として世界遺産に登録されている。

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北九州工業地域

官営八幡製鉄所が開所されたことに始まる。筑豊炭田で産出される石炭と、中国大陸からの鉄鉱石など原料の輸入に適した港湾を背景に漁村から一大工業都市へと発展。現在では関門海峡から洞海湾沿岸にかけて、官営八幡製鉄所の後身である日本製鉄を中心とした鉄鋼業、東邦チタニウムなどの非鉄金属メーカー、日本コークス工業などの石炭・コークス産業、三菱ケミカルに代表される化学工業、TOTOや黒崎播磨などの窯業、三菱重工などの造船業、安川電機などの産業機械産業、トヨタ・日産・ダイハツなどの自動車産業、麻生セメント、UBE三菱セメントなどのセメント製造拠点等、重厚長大系の工業が集積しており、北九州工業地域と呼ばれる。近年では、九州地域に半導体工場が相次いで建設され、シリコンアイランドとしての地位が確立されつつある。